煙草の値段が上がる前に禁煙保険適応をしよう

禁煙に取り組む人は増えていますが、なかなかスッパリとタバコをやめることができたと胸を張って言える人は多くありません。
決して少なくない人が途中でギブアップしているのが実情ではないでしょうか。

禁煙外来を受けるために

そんな状況を打破するために、最近では国を挙げて「禁煙外来」を推奨しています。
タバコへの「心理的依存(習慣)」、そしてタバコを吸わないことで起こるイライラなどの禁断症状を引き起こす「ニコチン依存」は自分一人で克服するのは簡単ではありません。

依存症は病気です。
病気は本人の意志だけで治せるものではありません。

医師や薬の力を借りて、しっかりと禁煙に取り組むことが肝心なのです。
禁煙外来では医師の適切なアドバイスのもと、禁煙補助の薬を使用することなどで禁煙へと導いてもらえます。

禁煙外来は健康保険などが適用されれば治療費の負担が少なくて済むので経済的に有利です。
まずは、保険適用が可能かどうかをチェックしてもらいましょう。
保険適用のための条件は以下の4点です。

・ニコチン依存症チェックで5点以上
・1日の喫煙本数×喫煙年数が200以上
・直ちに禁煙することを望んでいる
・禁煙治療内容の説明を受け、その内容の治療を受けることに同意する

禁煙外来の流れ

治療は基本的に12週間で5回の診療を受けます。
まず初回は、治療法の説明を受けて、ニコチン依存度や喫煙状況、禁煙への関心度などを問診されます。
そして呼気の中の一酸化炭素の濃度を測ったうえでいつから禁煙を始めるかを決め、さらに「禁煙誓約書」へのサインを行ないます。
禁煙補助の薬もこの時に処方されます。
次回の診療は初回から2週間後で、禁煙状態の問診と呼気中の一酸化炭素濃度の測定、禁煙補助薬の追加の処方を受けます。
3回目の受診は4週目、4回目は8週目に行ない、受診内容は2回目と同様です。
そして12週目の最終診察で治療が終了します。

禁煙に成功していれば、その後も禁煙を続けるためのコツをアドバイスしてもらえます。
残念ながら禁煙に失敗した場合には、どうすれば禁煙できるかの指導を受けることとなります。

健康保険が適用されるのはここまでで、保険適用で禁煙外来を受けるのであれば1年後となります。
もちろん保険適用外でも受診することはできますが、その場合は自由診療となり費用は全額個人負担となるのでご注意を。